見積もり
動画制作で失敗した7つの事例と4つの原因｜外注に失敗しないポイントも解説
動画制作の外注を検討しているものの、どのように依頼をすれば失敗しないかで悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、動画制作の外注の失敗事例や依頼時の注意点、制作会社選びの注意点などを紹介します。動画制作を外注する際の参考にしてください。
なお、動画制作会社の探し方・選び方がわからない！という方は動画幹事にお気軽にご相談ください。貴社の目的・予算にあった最適な会社を厳選してご紹介します。相談料・会社紹介料などは無料です。
約8割が動画制作の外注に失敗している
プロフェッショナルである制作会社に外注したにもかかわらず、動画制作に失敗することがあるのだろうか？疑問を感じる方も少なくないでしょう。しかし、動画制作サービスを提供する株式会社EXIDEAの調査によると、企業担当者の約8割が「動画制作の外注に失敗したと感じた」と回答しています。
画像出典：CINEMATO
2022年4月に実施されたやや古いデータではありますが「何度もある」「ややある」を含め、全体の79%が動画制作に失敗したと回答。調査対象者はBtoB企業ではあるものの、動画制作の基本は変わりません。調査対象がBtoC企業であっても結果は似たものになると考えられます。
しかし、過剰に身構える必要はありません。外注時に押さえておきたいポイントを知っておけば、動画制作に失敗するリスクを最小化できます。そのためにも、どのような場合に「失敗した」と感じるのか？動画制作の失敗事例と原因を知り、対策を講じておくことが重要です。
動画制作の外注で失敗した7つの事例
まずは、企業担当者が動画制作の外注で失敗したと感じる事例を紹介します。。主な失敗事例は、以下の7つです。
意図と異なる動画になってしまった
動画の目的によって、内容や構成の組み立て方が変わるのが動画制作です。そのため、動画で何をどう伝えたいかが正しく制作会社に伝わっていないと、意図と異なる動画が出来上がってしまいます。
例えば、元々40代～50代に売れていた商品を20代向けにアレンジした新商品を宣伝する動画を作るとします。その際に「若者向けにアレンジした」というコンセプトが制作会社に正しく伝わっていないと、従来のイメージのまま中高年をターゲットにした宣伝動画になってしまうおそれがあります。当然ながら本来のターゲットである20代に向けて制作したわけではないので、意図と異なる動画が出来上がってしまうでしょう。
動画の品質が十分でなかった
動画制作を依頼したら、クオリティの高くない動画を納品されてしまうこともよくある失敗の1つです。
主な原因として、撮影技術・編集技術の不足や制作会社とのコミュニケーション不足による誤解、予算不足・制作期間不足が考えられます。動画制作の技術については、過去の制作事例やサンプル動画を見て確認するとよいでしょう。
また、依頼する側が予算感を正しく理解していなかったために、予算に見あっている品質の動画を低品質だと思ってしまうケースもあります。動画制作を依頼する側も、ある程度の相場を知っておくと良いでしょう。動画制作の相場に関しては、以下の記事で解説していますので参考にしてください。
関連記事：動画制作の相場・料金を徹底解説！費用を抑えるコツも紹介【2024年最新版】
情報量が多く伝わらない動画になってしまった
動画に多くの情報を盛り込み過ぎ、誰の心にも刺さらない「伝わらない動画」になってしまう失敗事例です。
たとえば、商品・サービス紹介動画は「自社商材への興味の向上」「購買促進」などが目的。より多くの情報を提供して自社商材をアピールし、動画制作の目的を達成したいと考える方も多いはずです。
しかし、視聴者が受け止められる情報量には限度があります。あれもこれもと情報を詰め込むと、アピールポイントが不明瞭でなにを伝えたいのかわからない、印象に残らない動画になってしまいがち。こうした動画は、再生数が伸びているにもかかわらず、購入や問い合わせ（結果）にはつながりません。
納期が遅れた
納期が大幅に遅れてしまうこともよくある失敗です。遅れてしまう原因は主に以下の3通りに分けられます。
- 制作会社側のスキル不足や工程管理ミスで作業が遅れた
- 認識のズレにより何度も修正指示があった
- 依頼する側が適切なタイミングで対応できなかった
動画制作会社のミスによる要因だけでなく、依頼側が原因で納期が遅れてしまうこともあるので注意しましょう。例えば、動画台本を作成して撮影をした後にラフ（イメージを確認する動画の下書きのようなもの）を制作してもらい、問題がないかを確認する工程があります。このときに、自社内の複数の人に相談や確認をしていてラフを承認することが遅れてしまうと、全体の工程も遅れてしまうでしょう。
また、本制作が始まってから後出しで修正指示をしてしまうとそれまで制作していた部分が作り直しになってしまうので、当然工程が大きく遅れます。
肖像権・二次利用のトラブル
動画出演者の肖像権や、制作した動画の二次利用に関連し、制作会社などとトラブルになってしまう失敗事例です。なぜこうしたトラブルが起こるのか？例外はあるものの、肖像権は個人の権利、著作権は制作者の権利として法律で定められているためです。費用を支払って制作した動画でも、依頼側にすべての権利が譲渡されるわけではありません。
たとえば、テレビCMに限定して制作された動画を自社Webサイトにも掲載したい場合、著作権を持つ制作会社に二次利用の許可を得なければならない可能性があります。無断で動画を二次利用すると、賠償請求などのトラブルに発展するリスクがあるため注意が必要です。
また、タレントなどを起用して動画制作する場合、肖像権の関係で公開可能期間が限定される場合も。こちらも、期間を過ぎても動画を公開したままにすることでトラブルに発展する可能性があります。自社従業員を起用する場合でも肖像権は発生するため、動画制作の前に、肖像権の取り扱いを決めておくことが重要です。
動画制作費用のトラブル
見積もりを大幅に上回る金額を請求された、高額な追加料金を請求されたなど、動画制作費用に関するトラブルが発生してしまった失敗事例。トラブルの元となるのは、完成した動画の修正である場合がほとんどです。
編集が終わるまで出来上がりをイメージしにくい動画制作では、完成後に動画を複数回修正するのはよくあること。しかし、動画の修正に関する対応は制作会社によって異なります。初回修正は無償でも、2回目以降は有償という場合も少なくありません。
それを知らずに修正を依頼すれば予算オーバーに、修正を断念すれば動画の仕上がりに満足できない結果になってしまいます。素材に満足できず、再撮影したいという場合でも同様のトラブルに発展する可能性があります。
動画の意図が視聴者に正しく伝わらず炎上してしまった
動画のコンセプトや制作意図が見た人に伝わらずに炎上してしまったという失敗事例もいくつかあります。特にWeb媒体に載せる動画はSNSで反響を得やすいため注意が必要です。
例えば、大手飲料メーカーや商業施設の宣伝用の動画で、女性の描き方（動画内でとった行動）が不適切だとして問題になり、いわゆる炎上をしました。制作する側が意図していなくても、見た人に差別表現と捉えられてしまったために問題になった事例です。
動画制作の外注で失敗する4つの原因
制作会社に自社のビジネスを理解してもらえない
自社のビジネスについて正しく理解をしてもらえないと、何を伝えるべきかがわからないため、制作する動画もただ情報を並べただけの動画になってしまいがちです。
具体例を挙げると、自社製品の宣伝動画を制作依頼した際に、その製品を使うメリットやベネフィット（得られる利益）を理解してもらえていないと動画に落とし込めません。製品の表面的な情報を紹介するだけで、製品の魅力を伝えられない動画になってしまいます。
コミュニケーションに問題がある
外注でイメージ通りの動画を制作してもらうには、コミュニケーション能力が重要です。コミュニケーションがスムーズに取れないと、要望通りの動画にならなかったり、低品質な動画になってしまったりします。
直接やりとりする担当者とのコミュニケーションは特に重要です。やりとりの中で不安を覚えたときは、担当者を変えてもらうことを検討してみても良いかもしれません。
制作会社に動画マーケティングのノウハウがない
動画マーケティングのノウハウがない制作会社に依頼をしてしまうと、見栄えだけ良くて成果の出にくい動画になってしまうおそれがあります。
動画マーケティングとは、動画を使って情報を伝えるマーケティング手法のことです。動画マーケティングには、企業や製品・サービスの魅力を伝えたり共感をさせたりするためのノウハウがいくつもあります。これらの知識がないと自社や自社製品・サービスの魅力を伝えられない動画が作られてしまうことがあるので、注意しましょう。
契約内容・動画の権利を把握していない
肖像権・二次利用のトラブル、動画修正に起因する制作費用トラブルなどは、制作会社との契約内容や動画に関する権利関係を把握していないことが原因です。
まず理解しておきたいのは、特別な取り決めがない限り肖像権は個人の権利、著作権は制作会社の権利であること。ただし、肖像権の取り扱い、著作権の帰属先は契約によって内容を変更可能。
たとえば、オプションとして制作した動画の著作権買取に応じてくれる動画制作会社もあるため、契約時の確認は重要です。
制作費用トラブルを避けるためにも、契約内容の確認は重要。 修正発生時の取り決めなどが明記されているはずだからです。契約内容を把握した上で、自社に有利な条項を盛り込むことも1つの方法。双方が納得した形で動画制作に取り掛かれるよう、交渉してみると良いでしょう。
動画制作の外注に失敗しないポイント
伝えたい内容を絞る
動画は多くのことを伝えやすい媒体ですが、あまり多く詰め込みすぎてもいけません。文章や画像と違い、動画は再生していると自動的に進んでしまいます。よって情報が多すぎると動画を見た人の脳が情報を処理できないままになってしまうおそれがあります。そのため伝えたい内容をある程度絞り、重要な情報を確実に伝えることが大切です。
何秒の動画でどれくらいの情報が伝えられるかわからない、という場合は伝えたい情報に優先順位をつけておいて、専門知識のある制作会社に任せることも手段の1つです。
動画の目的を明確にする
動画の目的が定まっていないと、イメージと違うものになってしまったり、伝えたいことが伝わらない動画になってしまったりしがちです。
企業や企業活動について伝えるのか、商品・サービスの認知度を上げるのか、商品・サービスの購入を促すのか、きちんと目的を決めておきましょう。目的が決まったら、ターゲット層も具体的に定めておくとイメージが正しく伝わりやすくなるのでおすすめです。
また、同じような目的で制作されている動画を用意して、参考動画として提示することも有効です。その際は、その動画のどの部分を参考にして欲しいかをあわせて説明しましょう。
動画を公開する媒体を決める
動画と一口にいっても、利用される媒体によって効果的な動画の作り方は変わります。そのため、動画制作を依頼する前に「どの媒体で動画を利用するのか」を決めましょう。
例えば、最初の数秒間だけ見て飛ばされることが多い動画サイトで動画広告として流す場合は、冒頭の5秒で目を引かなければなりません。一方、街頭に設置してあるデジタルサイネージ（ディスプレイやタブレット端末などの電子媒体を利用した看板）で表示する場合は、最初から見るとは限りません。このように動画を利用する状況によって作り方が変わるので、どのような媒体・どのような状況で利用する動画なのかを具体的に決めておきましょう。
適切な動画制作会社を選定する
動画制作の外注に失敗しないためには、適切な動画制作会社を選定することが重要。なぜなら、
動画制作会社によって得意な分野が異なるだけではなく、実績や動画制作のスキル、制作費用も異なるからです。
大前提となる動画の目的・ターゲット・伝えたいメッセージを明確にした上で、予算を念頭におきながら「どの制作会社が適切なのか」見極めることがポイントです。
動画制作会社選定のポイント
動画マーケティングのノウハウ
動画制作会社の中には、動画撮影・動画編集のスキルが高いものの動画マーケティングの知識があまりない会社もあります。
動画が綺麗で困ることはありません。しかし、自社のブランディングや製品・サービスの紹介、製品・サービスの販売促進などの目的を達成できなければ動画が綺麗でもあまり意味がない動画になってしまいます。動画マーケティングの知識がある制作会社であれば、目的のために有効な手法を駆使した動画の制作が期待できます。そのため、動画マーケティングの知識がある制作会社を選ぶことが大切です。
動画の制作事例を確認
制作事例を見ることで、過去に作った動画のクオリティを確認できます。また、自社が制作してもらうと考えている動画に近いイメージのものが制作事例にあれば、ある程度の知識やスキルがあると判断する材料になります。
制作事例を確認する際は見た目の綺麗さだけでなく、動画で紹介している会社や製品・サービスの魅力を伝えるための演出がされているかに注目すると良いでしょう。
制作会社の規模・費用感
制作会社の規模と依頼する動画の規模によっては受けてもらえないこともあるので、制作会社の規模や大体の費用感を確認しましょう。まったく同じ内容で制作依頼をしても、規模が大きい会社の方が工程に関わるスタッフが増えるため、費用が高くなる傾向があります。
担当者とのコミュニケーション
動画制作は、担当者とのやりとりがうまくいかないと、イメージした通りの動画を制作してもらえません。そのため、問い合わせ時の対応や見積もり依頼をしたときの対応などからコミュニケーション能力に問題がないか確認することが大切です。最低でも以下の項目をチェックしておきましょう。
- レスポンスの早さ
- 意図を汲んで制作会社側から提案をしてもらえたか
- 見積書の内訳をきちんと説明してくれたか
納品形式への対応
動画にはさまざまなファイル形式があります。また、同じファイル形式であっても、画質（解像度）や縦横比（アスペクト比）も様々です。
動画を広告としてメディアに出稿する際は、データ形式やフォーマットが指定されていることがあるので、納品形式がその指定に対応していなければなりません。そのため、出稿予定のメディアの指定している形式に対応できるかを確認しておく必要があります。
費用だけで制作会社を選ばない
金額は制作会社選びで大事な要素の1つですが、金額だけで選んでしまうと失敗するリスクがあるのであまりおすすめしません。
金額が安くなるのには理由があります。例えば、制作スタッフのスキルが低かったり、工程を減らして人件費を減らしていたりなどの理由があるでしょう。その場合は、クオリティの高くない動画になってしまうリスクがあります。動画制作の外注で失敗しないためには金額だけで選ばないことが大切です。
動画制作の外注は契約内容の確認を忘れずに
適切な動画制作会社を選定できたからといって、安心していてはいけません。繰り返しになりますが、契約書にサインする前に内容をしっかり確認し、自社に不利な条項があるようなら妥協点を見つけられるまで交渉しましょう。
動画制作に限ったことではありませんが、二次利用を含む権利関係、制作費用のトラブルは、契約内容を把握しておくことで回避可能。動画制作プロジェクトに失敗するリスクを少しでも減らすためにも重要なポイントです。
【まとめ】動画制作の失敗事例と原因を紹介しました
動画制作を外注する際に起きる失敗事例を紹介しました。動画制作では、コミュニケーション能力の不足によってイメージと違うものになったり、意図と違う動画ができてしまったりするリスクがあります。
動画制作の外注で失敗しないためには、スキルやノウハウを持った信頼できる動画制作会社を選び、動画で伝えたい内容を具体的に共有することが大切です。
なお、動画制作会社の探し方・選び方がわからない！という方は動画幹事にお気軽にご相談ください。貴社の目的・予算にあった最適な会社を厳選してご紹介します。相談料・会社紹介料などは無料です。
