見積もり
動画広告のメリットは主に6つ！種類ごとの事例、デメリットも解説【2024年最新版】
「SEOやリスティング広告を行っているが、なかなか目標問い合わせ獲得数に届かない」
「マーケティング施策の一貫として、動画広告を出すのはどうだろう」
「動画広告を始めるにあたって費用がいくらかかるのか？自作できるの？」
動画広告のメリットを知っておくことは、導入の判断材料になったり、広告作成もスムーズに進められるでしょう。
本記事はそんな悩みを抱える中小企業の担当者向けに、YouTubeやSNSなど「Web上」で配信する動画広告を中心に、メリット・デメリットについて掘り下げていきます。他にも、動画広告の費用や作成時のポイント、自作すべきか外注すべきかについても解説。ぜひ本記事の内容を、自社の動画広告作成・運用にお役立てください。
※広告用の動画制作をお考えの方は、動画幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料も紹介料も一切かかりません。まだ動画広告を始めようか迷っている検討段階の方も、お気軽にお問い合わせください。
動画広告のメリット
動画広告は、マーケティング効果が期待できる「Web広告」のひとつです。一般的にテキストベースで検索順位を上げるリスティング広告やSEOといったマーケティング手法とは異なるメリットが数多くあるので、解説します。
1. 情報がリアルに伝わりやすい
動画広告では、ユーザーの視覚と聴覚に訴えかけることができます。たとえば、商品の使い方など説明書を読むよりも動画で見た方がイメージを掴めるように、テキストや画像よりもリアルに伝達可能です。
動画全体をいえば、アメリカの調査会社「Forrester Research」の研究では、1分間の動画は「180万語の情報量」と同等と考えられ、これはWebサイト3,600ページ分に相当するといわれています。また、動画広告はテレビCMとは異なり、長さを自由に決められたり、ほとんどの場合広告費も安く抑えることができます。
2. 認知拡大とブランディングに優れている
動画広告は視覚や聴覚にアプローチできるため、テキストベースの広告と比べてユーザーに覚えてもらいやすいです。また、「良い情報・面白い内容なので他の人にも見てもらいたい」という動画広告であれば、SNSなどで拡散されやすくなります。拡散されれば多くの人の目に触れるため、認知拡大につながるでしょう。
企業の認知・ブランディングが浸透してきたら、ユーザーが「買うかどうか？」を迷った際に、知らない企業の商品と比べて購入に至りやすいメリットもあります。ユーザーが動画広告を見て、「こんな企業の、こんな商品があるんだ」「この企業はこんな取り組みを行っているんだ」とブランドを記憶すると、知っていることで安心感が生まれます。動画広告で良いイメージを抱いていれば、店舗など他の場所で商品を見かけた時などにも、購入に至る可能性が高くなるのです。
3. コンテンツにストーリーを取り入れやすい
ユーザーが商品に興味をもち、購入してもらうためにはストーリーが重要です。ストーリーは人間の右脳に「イメージ」として記憶に残りやすいといわれています。実際、「最初は普通の広告だと思ってスキップしようと思った。でも、ストーリーが面白くて見入ってしまった」というユーザーもいます。
動画にストーリー性をもたせるためにも、自社商品やブランドにどのような物語があるのか、その物語をどのターゲットに届けたいのかを意識してみてください。単なる商品やサービスの紹介では伝えられない場合、ストーリー要素を強めることで、視聴者に共感を与え、その後の購買行動の促進が期待できます。
【事例】介護のリアルをストーリーで表現 | 株式会社ダスキン
清掃業務サービスを中心に幅広い事業を展開する株式会社ダスキンの事例です。同社では「ダスキンライフケアー」という介護支援サービスを提供しており、顧客獲得のため動画広告の配信を行っています。
サービスのメインターゲットである40〜60代女性でも理解しやすいように、「介護のリアル」をストーリーにした動画広告を配信。実写の生々しさを払拭するために「アニメ」調で動画を作成しました。結果、サービスへの問い合わせ件数が前月比の2倍になりました。
4. 出稿後の効果検証がしやすい
画像引用：YouTube Studio
動画広告では、YouTubeアナリティクスなどで実際に動画を見たユーザーの行動を可視化できます。同ツールでは、インプレッション数（広告が表示された回数）、広告クリック数、再生回数、視聴維持率などが表示されます。
広告出稿後のデータ閲覧・分析が容易なため、どのような課題があり、どう解決できるかといった効果検証がしやすいです。たとえば、ユーザーの「視聴維持率」が低い場合、そもそも動画が長いために飽きられている可能性や、冒頭の映像が退屈なものだった可能性があります。そのため伝えたいメッセージを最小限にし、尺を短くする対応が必要です。効果検証が捗れば、社内のPDCA（計画→実行→評価→改善のサイクル）も効率的に回すことができるでしょう。
5. 動画がバズれば大きなマーケティング効果を期待できる
ユーザーに「この動画は面白いから他の人にも見てほしい」とSNSで拡散されれば、大きなマーケティング効果を期待できます。YouTubeやSNSでの投稿が「バズ」った結果、自社の認知度が爆発的に上がった企業もあります。動画広告は視聴者と一体となってムーブメントを作れる可能性を秘めています。
広告ではなく企業のプロモーション動画ですが、「資生堂」が公開したYouTube動画は1,100万回を超える驚異的な「バズ」が起こりました。
女子校のありきたりな日常を表現したこの動画。しかし、女子生徒の顔がクローズアップされると同時に時間が巻き戻され、「実は全員メイクをした男性だった」という事実が判明。まさかの大どんでん返しで、まるでショートフィルムを見ているようなユニークな展開です。
動画の最後に「誰でも可愛くしちゃいます」という資生堂からのメッセージが込められています。視聴者に「予想だにしない衝撃」を与えることで、1,100万回以上の大きな「バズ」が起こりました。
6. 配信ターゲットを詳細に設定できる
動画広告では、ユーザーの属性、閲覧履歴、興味のあるカテゴリーなど、ターゲティングを細かく設定できます（YouTube広告の場合）。
【YouTube広告におけるターゲティングの例】
・ユーザー属性：年齢や性別、世帯収入などからユーザーを絞る
・興味・関心：特定のトピックに関心のあるユーザーに広告を表示するなど
・動画リマーケティング：過去に広告主の動画を視聴したことのあるユーザーに広告を配信する
PCやスマートフォンなどデバイスや、Webサイトやアプリなど配信媒体の設定も可能です。細かいターゲット設定によって、自社が理想とする視聴者層に広告を届けることができます。
事例付 | 代表的な媒体ごとの動画広告のメリット
動画広告は、プラットフォームごとにマッチする動画内容が異なります。プラットフォームごとの特徴をつかみ、目的に応じて適切なアプローチを行うことが大切です。ここでは、各代表的な動画広告プラットフォームのメリットを、事例を添えて解説します。
YouTube
メリット
・動画専用プラットフォームなので利用企業も多い
・ユーザーへのストレスが少ない広告表示
・広告の種類が豊富
おすすめの企業
・業種業態を問わず企業全般におすすめ
・さまざまな動画広告を試したい企業
YouTubeは動画専用プラットフォームなので、多くの企業が動画広告の配信先として活用しています。テレビで流れるCMと違って、その人の興味関心があるものに即した広告が表示できるため、ユーザーにとってストレスが少なく、広告に好意を持ちやすいです。
種類もさまざまで、6秒以内で再生されるバンパー広告や、5秒経過後にスキップできる（とばすことができる）インストリーム広告（スキッパブル広告）などがあります。
スキッパブル広告では、動画がスキップされた場合は課金されません。興味がないユーザーはスキップするため、広告を出す側にとって費用対効果が高いです。
国内最大の動画プラットフォームなので業種業態を問わず、基本どんな企業でもおすすめできます（広告出稿の禁止項目はNG）。YouTubeは広告の種類も多いので、色々と試してみて最終的に自社に合う広告を見つけたい場合にもおすすめです。
【事例】レクサス販売促進動画 | 最初の5秒でインパクトを与えている
トヨタ自動車「LEXUS（レクサス）」の広告動画です。マイナーチェンジしたLEXUS「IS」の世界初公開映像となっており、最初の5秒間でレクサスが走り抜けるだけの映像でユーザーの興味を促進させています。
動画の後半では、多くの研究を重ねたうえで完成したモデルということを伝えています。製造の裏側の一部も見ることができるので、レクサスファンには嬉しいものでしょう。LEXUSのスピード感に加えて、背景に流れるBGMがかっこよさをさらに引き立てます。スピード感のある動画に仕上がっているため、ユーザーもストレスなく広告を見ることができます。
メリット
・若年層にリーチしやすい
・ユーザーの使い方に応じて広告を変更できる
・細かくターゲット設定が可能
おすすめの企業
・若年層をターゲットとする商品を提供する企業
・コスメやアパレルを販売している企業
Instagramは主に20～30代の女性のユーザーが多いため、コスメやアパレル、トレンドの食品などと親和性が高いです。Instagramはフィードに表示される広告のほか、24時間だけ表示される「ストーリーズ」への配信、最長90秒の縦縦動画を作成できる「リール」への配信など、ユーザーの使い方に応じて広告を変更できます。
ターゲット設定では、年齢や地域、性別などの基本的な情報、タブ検索、フォローしているアカウントの特徴、投稿に付けているハッシュタグなどから、自社商品に関心が高いと思われるユーザーに情報を届けることができます。
【事例】オンラインギフトサイトで動画広告を活用
画像引用：Meta for Business
三越伊勢丹のオンラインギフトサイト「MOO:D MARK」のInstagramのフィードを利用した動画広告です。同社ではホワイトデーのタイミングを利用し、広告キャンペーンを実施。「ホワイトデーギフトを検討している人」に向けて、おすすめの商品や検索履歴からの類似商品を表示させるなどの施策を施しました。
そのほか、過去に同サイトから購入した人の、購入前の180日間の行動データ（どんな投稿に「いいね」をしたか、どんなアカウントを閲覧したかなど）を基に、よく似た行動をとっているユーザーに広告を配信しました。その結果、CPA（1つのコンバージョンを獲得するのにかかった費用）が35%改善されました。
Instagramを利用した動画広告については以下の記事でも詳しく解説しています。ぜひ貴社の広告出稿・運用にお役立てください。
関連記事：Instagram動画広告の種類を事例付きで紹介！広告出稿手順や運用のコツも解説
メリット
・ビジネス層にリーチしやすい
・実名なのでユーザー情報の精度が高い
おすすめの企業
・ターゲットの年齢層が高い商品を販売している企業
・ビジネス関連の商品を販売している企業
Facebookは幅広い年代が利用しているプラットフォームで、特に30〜40代のビジネス層が積極的に利用している傾向にあります。Facebookのアカウントは「実名登録」「生年月日登録」が原則となっています。そのため、他のSNSと比べてユーザー情報の精度が高いのが特徴です。ユーザー情報に基づいた興味関心でセグメント（属性ごとにユーザーを区別すること）した際の精度も高く、広告効果を高めやすいメリットがあります。
また、運営元が同じInstagramとの連携も可能です。双方のユーザーの行動を元にすることで、セグメントの精度がさらに高くなります。InstagramとFacebookの同時投稿もできるので、運用リソースの削減にもつながります。
Facebook利用者層とターゲットの年齢層が合致している企業、またはビジネス関連商品を販売している企業にはFacebookがおすすめです。
【事例】ヨネックスの動画広告
Facebookはビジネス関連情報を収集したいなどの目的をもつユーザーが多いです。上記は、「ゴルフ」に焦点をあてた事例です。ゴルフはビジネスシーンでよく行われるスポーツであり、ゴルフがうまくなりたいビジネスマンをターゲットに、ゴルフクラブの魅力を伝える内容となっています。動画広告の配信前後で比較して、LP（特定のサービス紹介ページ）への送客数が3倍近くまで増えました。
Facebookの動画広告については下記の記事で詳しく解説しています。興味のある方はぜひご一読ください。
関連記事：Facebook動画広告は3種類！課金方法や導入メリットを解説｜成功事例付き
メリット
・リアルタイムで情報を発信・共有できる
・コンテンツ次第で「バズ」が狙える
おすすめの企業
・急拡散させたいキャンペーンなどがある企業
Twitterは、140文字のテキストに加えて画像または動画を掲載できます。Twitterには「リアルタイムである良さ」があり、ユーザーが「〇〇なう」など「今何をしているか」を投稿でき、面白かったり役に立てばツイートが拡散されます。
わかりやすい事例として、キリン淡麗グリーンラベルでは「Twitterおにごっこ」という企画を行いました。ユーザーが「#イインダヨ」とツイートして、鬼から30分以内に「#グリーンダヨ」と返信されなかったら勝ちというルールです。
キリンの事例はテキストのみですが、動画を添えてツイートすればさらに多くの情報を伝えることができます。ユーザーにインパクトを与えられば「バズ」も狙えるでしょう。
【事例】ハイネケンのTwitter広告
画像引用：Twitter
オランダで誕生し今や世界シェア2位を誇るビール「ハイネケン」のTwitterの動画広告です。Twitterは、ユーザーが「おもしろい、他の人と共有したい」と感じたコンテンツがリツイートやいいねで拡散されるため、認知拡大に向いています。
この例では、2020年サッカー欧州選手権の公式スポンサーだったハイネケンが、大会期間中に有名な元サッカー選手とタイアップした動画広告を配信。大会期間中というリアルタイムに、商品と有名選手がコラボしたことで動画が一気に拡散されました。結果、1万件以上のいいねが付き、動画の視聴完了率は43%を記録しました。同プロモーションによってブランド想起が25%向上しました。
TikTok
メリット
・視聴完了率が高い
・BGMでインパクトを与えやすい
おすすめの企業
・若年層をターゲットとしている企業
TikTok動画広告のメリットは、視聴完了率が高いことです。そもそもTikTok自体がBGMが付いた短尺の動画がメインとなるため、広告を最後まで見てもらえる可能性が高いため、商品の魅力が伝わりやすくなります。TikTokは10〜20代の利用者が多いため、若年層をターゲットとした商品サービスを提供している企業にはおすすめできます。
利用者の平均年齢は34歳と若めなため、漫画やアニメ、スポーツといったコンテンツとの親和性が高いです。動画の内容としては5秒〜3分程度のショート動画を投稿します。
動画広告の種類は、アプリ起動時に全画面に表示される「起動画面広告」、通常の投稿の間に差しこまれる「インフィード広告」、企業が準備したハッシュタグに基づいた動画を投稿を促すユーザー参加型の「ハッシュタグチャレンジ広告」などがあります。また、芸能人やTikTok上で活躍するインフルエンサーを起用し、インフルエンサー本人に投稿してもらう手法（インフルエンサー広告）もあります。
【事例】マクドナルドへの来店促進動画（インフルエンサー広告）
画像引用：TikTok
マクドナルド社が行ったTikTokの来店促進動画です。同社ではTiktokと親和性が高いデジタルネイティブ世代に向けて、ワンコインで買えるお得なセットメニューの認知拡大と来店促進を目的とした動画広告を配信しました。
デジタルネイティブ世代の代表として、人気のモデル山内すずさんを起用しています。マクドナルドのポテトが揚がった時のメロディーに合わせて、コミカルでリズミカルで簡単なダンスをしつつセットメニューを食べる内容です。Tiktokユーザーが好む「短くて、つい真似したくなる」という特徴を捉えており、5万件の関連動画投稿、総再生数1億回超えと大きな成果を残しています。
TikTok広告については次の記事で詳しく解説しているので、ぜひご参考ください。
関連記事：TikTokの広告効果とメリット！広告の種類やかかる費用も事例付で紹介
LINE
メリット
・LINEデモグラフィックデータ配信を利用できる
・広告配信先の選択肢が多い
おすすめの企業
・ターゲットを絞りつつ、複数面に広告を配信したい企業
LINEの動画広告では、LINEデモグラフィックデータ配信というオリジナルのターゲット設定ができます。どのような公式アカウントと友達なのか、使っているOSは何かなど情報を収集し、親和性の高いユーザーへのアプローチが可能です。
また、広告の配信先も多彩です。LINEトーク画面の「トークリスト」、ニュース面の「LINEニュース」、お役立ち情報の「LINEクーポン」、支払い機能である「LINEpay」など、12もの配信面に出稿できます。ある程度ターゲットを絞りつつ、トークリストやニュース面など複数面で広告を配信したい企業にはおすすめです。
【事例】美容サプリの販促プロモーション
画像引用：SMMLAB
エーザイ社の美容サプリメントの販促プロモーション事例です。この事例では、元々クリック率などの効果が高かった静止画バナーをベースにして、そこに少し動きを付けるという簡単な編集をした動画広告をLINEで配信しました。
「お申し込みはこちらへ」のオファーボタンや星マークなどにだけ動きをつけたのです。制作時間を削減できた上に、ユーザーにとってわかりやすい広告を作ることに成功しました。広告配信前後で新規定期購入者が2倍、売上は5倍といった結果につながっています。
交通広告
メリット
・駅や電車内など目立つ場所に設置できる
・不特定多数にアプローチできる
向いている企業
・自社のブランド力を向上させたい企業
・予算に余裕のある企業
交通広告は、電車内の液晶ディスプレイや駅に設置されたデジタルサイネージなどから広告動画を配信する方法です。交通広告は電車内や駅などの目立つ場所に設置できるケースが多く、視認性にも優れているため、不特定多数の人にアプローチできます。特に、毎日電車を利用するビジネスパーソンや通学利用の学生などに向けた広告は親和性が高いです。
広告を見た人がターゲット層でなかったとしても、見た人に対して自社の存在や信頼性をアピールできるため、ブランディング向上にもつながります。ただし交通広告は費用が高いため、ある程度予算に余裕のある企業におすすめです。
【事例】Q&A形式で見やすい動画広告
駐車場サービス「タイムズのB」の動画広告です。視聴者に対するQ&A形式の動画となっており、いきなり「問題です」とクイズが始まります。「予約できる駐車場サービスといえばば？」という問題が提示され、それ答えるかたちで同社のサービス内容や特徴を説明しています。移動中で忙しいサラリーマンや学生に短時間で印象付けられ、内容をすぐ理解しやすくなります。ユーザーへの興味喚起やサービスの認知拡大につながる事例です。
動画広告の種類や効果を高めるポイントについて、こちらの記事でも詳しく解説しているので、ぜひご参考ください。
関連記事：【データ付き】動画広告の効果を種類別に解説！効果を高めるためのポイントも紹介
関連記事：SNS動画広告のメリットを事例を添えて解説！成功のポイントも紹介
※広告用の動画制作をお考えの方は、動画幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料も紹介料も一切かかりません。まだ動画広告を始めようか迷っている検討段階の方も、お気軽にお問い合わせください。
動画広告のデメリット
多くのメリットがある一方、動画広告ならではのデメリットも存在します。動画広告を導入するかどうかの判断基準として、上記3つのデメリットには注意しましょう。
1. コンテンツの質で印象が左右される
動画広告は、画像やテキストだけの広告と比べて、ユーザーに与えられる情報量が多いです。しかしその分、コンテンツの質に効果が左右されやすく、動画の印象が良ければユーザーからの好感度は上がります。良い印象を与える動画広告は、音声がハキハキしていて言葉遣いが丁寧、動画のカットやテロップがスムーズに挿入されている、動画の序盤にインパクトを与えているなどの特徴があります。
一方で動画自体のクオリティが低い、悪い意味でインパクトを与えているコンテンツの場合、ユーザーにネガティブな印象を与えかねません。視聴者に不快感を与えるような発言やステルスマーケティングなどは炎上のリスクがあります。炎上を防ぐためにも、完成した動画を社内の他部署の担当者にも協力してもらって入念にチェックしましょう。
2. 興味がないとスキップされやすい
テレビ番組の途中でコマーシャルが入るとチャンネルを切り替えることがあるように、動画広告がユーザーに響かない場合（内容に抑揚がなくひたすら商品説明をしているなど）、スキップされる可能性が高いです。マーケティング会社がユーザー1,000名に対して実施したアンケート（※）によると、「動画広告をスキップする」と回答した人は全体の9割以上という結果に。広告を最後まで見てもらうためにも、冒頭でインパクトを与えたり、ストーリー性のあるコンテンツ作りを意識しましょう。また前提として、できるだけターゲットを絞り、ターゲットに合わせたプラットフォームで配信することが大切です。
参考：動画広告がきっかけで購入した人は17.7% ネオマーケティングが「動画広告の接し方に関する調査」を実施 | ECのミカタ
3. それなりに大きなコストがかかる
主に動画コンテンツの制作にコストがかかります。動画の種類や長さ、どこまで外注するかによりますが10万円〜200万円程度です。
制作を外注するなら制作会社への外注費が、自社制作の場合でも、従業員の人件費などがかかります。また、動画は編集や細かな修正にも時間（長い場合で1本15〜20時間）がかかります。会社の予算面とスケジュール面の両方で入念な準備が必要です。それ以外にも広告を配信し、ユーザーに見てもらうためのコストもかかります。（広告1回再生ごとに〇円などの費用）
動画広告にかかる費用
動画広告は外注であっても自前であっても、それなりに費用がかかります。コストを抑えるためにも、料金がかかる仕組みや課金方式などを知っておくことが大切です。ここでは広告自体の単価や、広告を配信する媒体ごとの費用などを詳しく解説します。
動画広告の料金単価
大まかに以下の3つに分類できます。
CPV（再生1回あたり単価）
CPV（Cost Per View）は、動画広告が1回再生されるごとに課金される単価です。再生の定義は「〇〇秒以上視聴されたら課金」「最後まで視聴した場合のみ課金」など出稿媒体や広告の種類によって異なります。CPVの数字は「広告の出稿費÷再生回数」で算出します。
たとえば広告出稿費の予算を100万円にし、1万回視聴された場合のCPVは100円になります。動画の再生回数に応じた課金形式のため、動画広告の再生数アップ、商品やブランドの認知度アップなど、幅広い顧客層へのリーチに効果的です。
CPM（表示1,000回あたり単価）
CPM（Cost Per Mille）は、動画広告が1,000回表示されるごとに課金される単価です。最後まで見た、見ないに関わらず広告が「表示」された時点で費用が発生します。CPMは「広告の出稿費÷表示回数×1,000」で算出できます。広告出稿費の予算を100万円にし、100万回表示された場合、CPMは1,000円です。
広告の表示に焦点をあてた形式なので、ユーザーの目につきやすく、ブランディング重視の広告と相性がよいです。ブランドの認知度アップに効果的で、他にもリーチ増大、エンゲージメント、動画の再生数アップに力を入れたい時におすすめです。
CPC（広告リンク1クリックあたりの単価）
CPC（Cost Per Click）は、ユーザーが広告のリンクを1クリックするごとに課金される単価です。動画広告が表示された後の「商品・サービスの詳細はこちら」などをクリックすることで費用が発生します。視聴だけでなく「クリック」という踏み込んだアクションが反映されるため、動画広告のパフォーマンスを検証する重要な指標になります。
CPCは「広告の出稿費÷クリック回数」で算出できます。広告出稿費の予算を100万円にし、結果1,000回クリックされた場合、CPCは1,000円です。クリックに特化した課金方法のため、自社のWebサイトへ誘導して申込みを獲得したい場合に向いています。トラフィック、エンゲージメント、アプリのインストールなどに力を入れたい時にもおすすめです。
動画広告の配信先ごとの料金・費用
動画広告は「どの媒体で配信するか」でも料金・費用が異なります。それぞれの課金形式や費用感を詳しく見ていきましょう。
YouTube
YouTubeに動画広告を出稿する場合はYouTube Adsから登録し、広告予算は「キャンペーンの合計」または「日別」で設定します。公式によると相場は1日1,000円で始める企業が多いです。予算が多いほど、広告動画の露出が増えます。
またYouTubeの動画広告は、インストリーム広告やバンパー広告と呼ばれる、動画開始前や再生途中に表示される形式のものがメインです。5秒広告を見ればスキップボタンを押せるものや、30秒間は動画広告を見ないといけないものなど、いくつかの種類があります。
課金方式は以下のパターンがあります。
・すぐにスキップされず30 秒以上視聴した場合（CPV課金）
・広告リンクをクリックした場合（CPC課金）
たとえば、30秒以上視聴したユーザー1000人で入札単価が10円あれば、広告費用は10,000円です。
InstagramはFacebookの傘下なので、広告の出稿方法が似ています。トータル費用は、課金方式によっても異なりますが月間100円〜10万円程度です。
動画広告はFacebook for Businessから出稿し、フォローしているアカウントの投稿を閲覧する「ニュースフィード」、画面上部に表示される「ストーリーズ」に表示する広告が選択できます。
課金方式もFacebookと同様です。
・1,000表示された場合（CPM課金）
・広告リンクをクリックした場合（CPC課金）
Instagramには特定のデザイン要件があります。動画ファイルの最大サイズは4GB、フィードで表示できる動画広告の長さは最大120秒などの規定があるので注意が必要です。
Facebookの完全視聴率は56%とも言われており、広告を長く見てもらえることが期待できます。広告費は「1日の予算」または「掲載期間の通算予算」のどちらかを指定することができ、1日100円以上から設定できます。広告はFacebook for Businessから出稿し、投稿と投稿の間に差し込まれる「インフィード広告」の形式で配信されます。
課金形式として次のものがあげられます。
・1,000表示された場合（CPM課金）
・広告リンクをクリックした場合（CPC課金）
広告動画が700回表示され、広告リンクをクリックされた数が50回の場合、広告費用がかかるのは50回分のみです。
Twitterはテキストのイメージがありますが動画再生数も多いプラットフォームです。Twitterの動画広告は主に「プロモツイート」と呼ばれるもので、ファイルサイズは1GBまで、動画は最長2分20秒までと規定があります。事前に指定したターゲットのタイムライン上に動画のツイートが表示されるのが特徴です。
課金形式としては次のものがあります。
・動画が3秒以上再生された場合（CPV課金）
・動画が6秒再生された場合（CPV課金）
・フルスクリーン表示で動画を視聴した場合（CPV課金）
上記以外のアクション（動画広告の表示、返信、いいね、リツイートなどの操作）については課金されません。拡散されたあとに視聴された分の広告費はかからないというメリットがあります。
Twitterの動画広告はTwitter for Businessから出稿します。オークションによる入札形式になり、広告の価格はその都度変動します。
TikTok
TikTokの動画広告は大きく4種類に分けることができ、各広告によって費用感も異なります。
|
広告の種類 |
特徴 |
費用の目安 |
課金方式 |
|---|---|---|---|
|
起動画面広告 |
純広告。 アプリ起動時に全画面に広告が表示 |
500万円 |
インプレッション課金型 |
|
ハッシュタグ |
純広告。 特定のハッシュタグに沿う形で ユーザーが動画を投稿 |
1000万円 |
期間契約型 |
|
インフィード広告 |
純広告。 視聴ページの「おすすめ欄」に表示 |
42万円〜 |
期間契約型 |
|
運用型広告 |
運用型広告。 自分で広告専用 |
クリック課金： 30〜100円/1click インプレッション課金： 100〜1,000円/1,000再生 再生課金： 3〜20円/1再生 |
クリック課金型 インプレッション課金型 再生課金型 |
まず広告形態が、プラットフォーム側の決まった広告枠を購入する「純広告」と、広告の表示期間や入札価格を調整しながら自社で広告を運用する「運用型広告」の2つがあります。課金方式もインプレッション課金から期間契約課、クリック課金、再生課金まで多彩です。
動画広告を作るポイント
動画広告を作る際、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。いざ広告を自社で作ろうと思ったときにつまずかないためにも、何に注意すべきかお伝えします。
1. ターゲットを明確にする
ターゲットを明確にすればするほど、広告効果は高まりやすいです。普段どんな生活をしているどんな人に広告を届けるのかが明確であるほど、どのような広告内容なら興味を持ってくれるかがわかるようになり、動画制作の方向性が決まります。
広告を配信する際は、セグメント（年齢や性別などターゲットをカテゴリー分けすること）を設定しましょう。広告で伝えたい商品サービスの情報とターゲットのニーズが合致し、自身の悩みや課題を解決してくれるものだと感じてもらえれば、より高確率でクリックしてもらえます。
2. 商材の特徴に合うSNSを利用する
SNSによって主要ユーザー層は若干異なります。たとえば、Instagramは20～30代の女性が多く、TikTokなら10代の利用が多いです。Facebookでは30〜40代のビジネス層の利用が多い傾向にあります。
商品やサービスの特徴に応じてプラットフォームを切り替えてプロモーションを行いましょう。たとえば、その商品を活用した何かキャンペーンを開催するならTwitter広告を打ち出す、ユーザーも巻き込んでブランディングにつなげたいならTikTokのハッシュタグチャレンジ広告を打ち出すなどです。適切な場所で適切な広告を打つためにも、誰に対してアプローチしたいのか、ターゲットを明確にすることが大切です。
3. インパクトのあるサムネイルを採用する
動画広告（特にYouTube広告）では、サムネイルを設定する必要があります。広告の中身と同じように、サムネイルはユーザーの興味を引く重要なポイントです。
■サムネイルの例
画像引用：YouTube
上記のサムネイルでは「人の顔が泡で包み込まれている」というインパクトを与えています。他の動画も並んでいる中、サムネイルが目を引くものであれば、クリック率アップが見込めます。特に人気ユーチューバーのサムネイルはかなり力を入れているので、参考にすることをおすすめします。
他商品と差別化を図るためにも、テキストの色使いやサイズ、配置などを意識してみてください。たとえば、サムネイル内のテキストは背景と似た色を使わない、タイトルと同じ文字をサムネイルに入れないなどの工夫が挙げられます。思わずユーザーが「動画広告を見てみたい」と感じるようなサムネイル作成が重要です。
4. 開始数秒での離脱率を抑える
動画広告は静止画とは異なり、数十秒〜数分のストーリーを通じてユーザーに商品やサービスを訴求します。ユーザーは「動画開始から最初の数秒」で広告をみるか判断するため、冒頭が重要です。広告の冒頭でインパクトを残せなかった場合、ユーザーが離脱し、何の情報も伝えられなくなってしまいます。
たとえば、格安SIMを宣伝したい場合、動画の冒頭で「業界最安値への挑戦！月額料金がたった◯円！」など商品の強みをアピールします。広告の視聴者は「そんなにお得なプランがあるのか！」と買い替えを検討するかもしれません。
他にも、動画の冒頭でクイズの出題をすれば、ユーザーが気になって広告を見続けてくれる可能性が高まります。離脱率を下げるためにも、まずは動画冒頭でインパクトを与えることが大切です。
5. 適切な長さになるよう作成する
各プラットフォームの仕様やユーザー層に合わせた内容でないと、広告効果が最大限発揮できません。たとえば、TikTokなら6秒以内に、Instagramストーリーズなら15秒以内と、動画の長さも重要なポイントです。
そもそも短い動画がメインのTiktokで商品の特徴や使用感、ビフォーアフターなど網羅的に伝えるのは難しく、違和感が出てしまいます。TikTokであれば商品の訴求ポイントだけをシンプルに表現する、Instagramのストーリーズでは商品使用のビフォーアフターをメインで15秒程度で表現するなど、動画の長さを意識しましょう。
動画広告は自作すべきか外注すべきか
動画広告を検討しているが、「自社で作成できる？それとも外注すべき？」とお悩みの方もいらっしゃると思います。
自作と外注それぞれのメリット・デメリット
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制作方法 |
メリット |
デメリット |
|---|---|---|
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自作 |
・発注コストがかからない ・社内にノウハウを蓄積できる ・コミュニケーションコストが低い |
・大きな社内リソースが必要 ・スキルのある人材がいないと |
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外注 |
・制作のプロに任せられる ・制作物のクオリティが高い ・社内リソースに余裕ができる |
・発注コストがかかる ・コミュニケーションコストが |
動画広告を自作する場合は、制作会社への発注費がかかりません。社内で広告動画の作成や出稿・運営までを行えば、社内に広告ノウハウを蓄積することができます。そのため「自社にノウハウがある（経験のある社員がいる）」「広告作成・運用にコミットできる程のリソースがある」場合は自作がおすすめです。
また自作の場合、外部との取引がないため、動画の方向性や編集方法、広告の種類など意思決定を行う際も、社内ですぐに打ち合わせでき、コミュニケーションコストを最小限に抑えられます。
一方の外注では、発注コストはかかるものの、動画広告の「プロ」に依頼できるため、社内にノウハウがなくても安心して任せられます。「広告運用をしたいが手が回らない」「最初からプロにお願いしたい」といった場合は外注がおすすめです。
自作は負担が大きいので、予算内で外注するのがおすすめ
自作は発注コストが低いですが、すべて社内で完結させるには大きな社内リソースが必要。たとえば、動画広告の制作にコミットできる人材や、出稿後の広告運用まで手を回せる人材などです。
社内に動画広告の経験者がいない場合、ゼロベースから広告を学ばなければいけないので、さらに大変です。そのため、予算の範囲内で動画広告制作のプロに依頼することをおすすめします。制作会社によっては、「撮影した動画の編集だけ依頼」「演者のキャスティングだけ発注」などに対応してくれる会社もあります。
【まとめ】動画広告のメリットについて
本記事では、動画広告のメリットについて以下のポイントを中心にお伝えしました。
・情報がリアルに伝わりやすい
・認知拡大とブランディングに優れている
・コンテンツにストーリーを取り入れやすい
・動画がバズれば大きなマーケティング効果を期待できる
・配信ターゲットを詳細に設定できる
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岩田
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