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広報動画のメリットは4つ！効果的な活用方法と作成する際のポイントも解説【2024年最新版】
広報動画は、社内外の人へ自社に対して良いイメージを持たせたり、販売している商品やサービスをプロモーションしたりする動画です。広報動画には様々な種類があり、会社や商品・サービスの紹介など、これから活用していきたいと思っている広報担当者の方もいるのではないでしょうか。
しかし、自社サービスのプロモーションを行っているが、問い合わせ増加・認知度向上など明確な効果が出ていないので、魅力的な動画が作れていないのではと悩んでいる方もいるでしょう。
そのため、
「広報動画を活用して企業の認知度を一気に上げたい」
「広報動画の具体的な効果は実際どのようなものがあるか」
「どのように広報動画を活用すればいい？」
など、クエスチョンが多くて悩んでいませんでしょうか？広報動画の活用方法のイメージが湧かない方もいるはず。
そこでこの記事では、広報動画のメリットや活用方法ついて詳しく解説。また、広報動画を作成する際のポイントについても解説します。
※広報動画の制作をお考えの方は、動画幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料は一切かかりません。
広報動画を作成する4つのメリット・効果
会社の認知度が上がる
広報動画を活用すると、社内外の人に企業の活動内容を知ってもらえます。そのため、会社の認知度を上げる効果が期待できるのです。
広報動画には、自社を知らない人に対して「何をする会社なのか」のPRを行う役割があります。さらに「どのような商品・サービスを提供しているか」を動画で発信することで、視聴者に商品・サービスが役立つシーンのイメージを与えられます。その結果、主に会社公式サイトへの訪問者数・問い合わせ件数増加に寄与するのです。
例えば、新しい電子レンジを販売する際、冷めた食べ物を温めるだけでなく、デザートを短時間で作れる機能や植木鉢の土を殺菌する機能などを動画にすれば、さまざまなレンジの活用方法をユーザーにアピールできます。
SNSで拡散されやすい
TwitterやInstagram、TikTokなどのSNSでは、プラットフォーム上に多数の動画が掲載されています。SNSでは、動画の内容が「他の人にも見てもらいたい」と視聴者に感じてもらえれば、視聴者が気軽にシェアして動画を拡散する可能性が高まります。
特にエンタメ系の広報動画がバズれば、SNSで話題になって拡散されやすく、広告費をかけず多くの方に閲覧してもらえる可能性があります。
実際にTikTokでは、年配の方々がダンスをする動画を投稿している警備会社があり、100万人以上のフォロワーを獲得。一見すると、警備とダンスは関係ないかもしれませんが、エンタメ性を動画に入れることで、視聴者に親しまれやすく、常に笑いを誘う面白い動画を公開しているので拡散されやすくなっています。
画像引用：大京警備保障株式会社
商品やサービスが作られたストーリーを伝えられる
動画の構成にストーリー性を加えることで、商品やサービスが作られた背景を視聴者に感じさせます。開発者の思いや表情から伝わる情熱を動画を通じて伝えられれば、視聴者がストーリーに共感しやすく、商品やサービスへの理解がより深まるのです。
例えば、職人が商品を機械ではなく一つずつ手作業で作っている場面を動画にすると、視聴者は一つの商品にかけるこだわりを知ることができます。商品やサービスを使うだけではわからないような背景まで伝えられるのが、広報動画のメリットの1つです。
消費者の利用シーンを伝えられる
広報動画では企業PRを行う中で、自社商品・サービスの情報発信が可能です。しかし、新商品が発売されると、初めて購入する方はどのようにその商品をより効果的に利用すれば良いかわかりません。
実際に商品を利用しているシーンを広報動画に含めることで、視聴者は購入後のイメージがよりしやすくなります。日常生活での商品利用をイメージでき、その商品がもたらす便利さによって視聴者の生活満足度が向上することが伝われば、視聴者の購買意欲を上げることに期待できるでしょう。
広報動画の種類【事例付き】
そもそも広報動画には「社外向け」と「社内向け」があります。社外向けは、顧客や取引先などに対して情報発信を行います。社内向けは、従業員やその家族に対して行う情報発信です。本記事では社外向け動画を、種類ごとに紹介します。
会社紹介
会社紹介は、会社概要や事業内容、経営方針などを伝えることで企業の認知を上げる役割がある動画です。採用活動やイベント活動など幅広いシーンで利用できます。
上記動画は、動力伝導用回転部品の製造・販売する株式会社YSKの企業PR動画です。この動画では「SOMETHING NEW（新しい何か）」をテーマとして、主に社員へのインタビューで会社の魅力を紹介。実際に業務をしている風景を動画で使うことで、この会社で働くイメージが掴みやすくなっています。
インタビューでは、社員しか分からない会社の魅力を語っています。入社理由や会社に入って成長したこと・良かったこと、社員同士の関係性など、入社を考えている方が知りたい情報が取り入れられています。
動画の最後は、代表の言葉でこれからの会社の目標を語っています。
このような動画は、現在の会社だけでなくこれからの会社について知ることができるため、会社と同じ目標を持った人が応募してくれる可能性が高まるといえるでしょう。
商品・サービスの紹介
広報動画は、自社で提供している商品やサービス紹介にも使われます。商品やサービスが作られた背景（開発秘話など）を動画内に盛り込むことで、他社では聞けないオリジナルな内容となるので、視聴者に商品・サービスに興味を持ってもらうきっかけになるでしょう。
下記の動画は「服部栄養専門学校の鰹（かつお）のさばき方」の事例です。料理人を目指す人に対して、入学すると同じ技術を習得できることを伝えています。
一見あじのさばき方は、服部栄養専門学校のサービス紹介に関係ないと思うかもしれません。しかし、料理のプロが2分53秒で素早く鰹を三枚おろしにしているので、技術力の高さをアピールできます。入学希望者に対して、入学意欲を促進する効果を与えられるでしょう。
インタビュー
実際に商品やサービスを使ってみた人に対して、感想をインタビューする広報動画です。
ホームページ上には利用者・購入者の感想を掲載できます。しかし、高評価を述べていても「他の商品と比べればいいと思います」などと読者にとって腑に落ちにくいコメントだと、消去法で商品に良い評価をしているのではとサイト訪問者に思われる可能性があります。
インタビュイーが動画にて笑顔や手振り身振りで商品やサービスの感想を回答していると、視聴者は「本当に良い商品だったんだな」とインタビュイーの真意を感じれるでしょう。
利用者へのインタビュー動画では顧客の生の声を聴けるため、細かいニュアンスまで伝わります。表情や仕草から商品・サービスに対するイメージ・評価を感じられるため、ユーザーから興味・信ぴょう性を感じてもらいやすいです。
インタビューの事例には、下記動画の自衛官PR動画があります。自衛隊に対する世間の誤解を、自衛官隊員に直接インタビューして解決していく内容です。
例えば自衛隊隊員への「体育会系ですか？」の質問に対して、「帰宅部です」「科学部です」などの回答があり、体育会系でなくても自衛隊で活躍できることを伝えられ、親しみやすくなっています。また、プライベートでゲームしている自衛官の様子もみられるため、様々な自衛隊の人柄がわかります。「インドアな私でも自衛隊に応募して大丈夫かも」と感じさせたりして、自衛隊入隊希望の視聴者が安心して一緒に働きたいと思わせる効果が期待できるでしょう。
調査報告
企業活動の調査報告にも広報動画を活用できます。調査報告は長文で記載されることが多く、全て読むのに時間がかかったり労力を使ったりします。また、調査報告に対して堅いイメージをする方もいるかもしれません。
事例は公的機関ですが、民間企業でも「（例）若い世代が実は気になっていた事象に関する調査報告」や「若い世代に対して行った新商品のアンケート調査報告」などを、広報動画で公開すればその世代から会社への認知度が一気に上がるでしょう。調査報告の広報動画には、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査のご案内」の事例があります。厚生労働省が実施する「国民生活基礎調査」の案内を動画にした内容です。
国民生活基礎調査とは、保健や福祉、年金など国民生活を調査することです。
できる限り文字を減らし、アニメーションを使用して平均所得金額のグラフや調査の流れを絵などで説明しています。どの世代の方でも、調査の概要や当日の流れをスムーズに理解できる効果があります。
調査のやり方や概要は、テキストだと分かりづらい部分がありますが、アニメーション映像にしたことでスムーズに理解しやすい効果があります。調査員が訪問した後に記入が必要な書類の対応方法も説明されているので、対応を面倒に感じさせづらくさせ、国民に安心して協力してもらえるでしょう。
※広報動画の制作をお考えの方は、動画幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料は一切かかりません。
広報動画の活用方法
広報動画の各種類ごとに、視聴者ターゲットが異なっていることが理解できたと思います。作成した広報動画をどこでどのように公開・配信するものかを、この章で知る必要があります。視聴者ターゲットによって、動画の適する配信先が異なるからです。
広報動画の主な活用方法は、以下の5種類です。
・Webサイトに掲載
・展示会や会社説明会で転用
・SNSでシェア
・YouTubeにアップロード
・プレスリリースで発信
活用方法を把握すれば、広報動画を掲載する場所を決める際の参考になります。
Webサイトに掲載
自社のWebサイトに掲載して、情報発信する方法です。会社概要や商品・サービスの紹介に向いており、トップページの目立つところに掲載することで、視聴回数の増加や会社・販売商品への興味促進の効果があります。
会社のホームページには、取引先やお客様はもちろん、投資家や株主などが訪問してきます。企業に興味があったり購買意欲がある状態でサイトに訪問しているので、売上アップに繋がりやすいです。
Webサイトに広報動画を掲載している例として、SCSK株式会社が挙げられます。同社では自社のホームページに、DX事業をコンセプトにした動画を掲載。2030年の共創ITカンパニーを目指して、DXを活用した製品・サービスを紹介しています。
画像引用：SCSK株式会社
展示会や会社説明会で転用
展示会や会社説明会で広報動画を活用すると、社内外の企業活動を効率良く伝えられ、動画を見てより強く興味を持った方が実際に企業に問い合わせをしてくれる可能性が高くなります。そのため、企業はそのような顕在的なユーザーに対しての接客や商談により集中でき、さらなる売上アップや採用につながりやすくなるでしょう。
例えば、自動車の展示会で新車の広報動画を配信すると、来場者が興味を感じて問い合わせが増える可能性が高まります。
また会社説明会では、新卒採用や中途採用など会社についてより詳しく理解したい人が参加します。そこで、従業員の仕事に対する思いのインタビューや学生からの質問に社員が答える懇親会など、リアルな声を動画に含めると、就職活動をしている人に親しみやすさが出るのです。
さらに、オンラインの会社説明会も増えてきており、広報動画を1つ作成しておけば、毎年会社について説明する労力を削減できます。
展示会の広報動画の事例には、株式会社freeeの給与事務や労務管理を行うサービス「人事労務フリー」の紹介が挙げられます。カラフルな色使いですが、派手すぎない色を使用。人事労務システムの操作をアニメで表現しており、複雑なシステムをわかりやすく紹介しています。
画像引用：株式会社freee
SNSでシェア
先述の通り広報動画では、特にエンタメ系の動画を配信してユーザーが面白いと感じたらシェアしてもらえることがあります。シェアするにはボタンをクリックするだけで簡単にでき、拡散されればより多くの人に見てもらいやすいです。
また、SNSには一般ユーザーよりも影響力のあるインフルエンサーがいます。インフルエンサーの目に止まってインフルエンサーが動画を拡散してくれると、急激に動画閲覧数が上昇する可能性があります。
有名人を起用したり自社の従業員を出演させたり、広報動画の作成方法はさまざま。まだアカウントを作成していない会社は、試しに投稿してみても良いでしょう。
事例として、TikTokで賃貸物件の広報動画をアップロードしている「RoomPa」が挙げられます。フォロワーは8万8,000人で、総いいね数は140万いいね以上です。（2022年3月時点）
基本的に動画視聴回数は1万回以上ですが、動画によっては7万回以上閲覧されています。女性社員が物件のエントランスから部屋の中まで案内するような形で紹介しており、彼女と一緒にルームツアーをしているような疑似体験ができます。
画像引用：RoomPa
動画で物件を隅々まで紹介することで、部屋の広さや照明の明るさなどの雰囲気を把握でき、物件選びの材料にしやすいです。
YouTubeにアップロード
自社でYouTubeチャンネルを開設して動画をアップロードする方法です。Googleの調査によると、2020年はYouTubeの視聴人数が増加。同年9月の月間利用者数は6,500万人以上となっています。今後も利用者数が増えていく可能性があり、非常に多くの方に閲覧してもらえます。
YouTubeにはSNSのような拡散機能はありません。しかし、公開した動画が人気コンテンツになると、急上昇ランキングに掲載されたり、利用者の閲覧履歴に基づいて「おすすめ動画」として表示されたりします。すると、キーワードを検索したユーザー以外にも、より多くのユーザーに視聴してもらえる可能性が高くなる効果があるのです。
YouTubeにアップされている動画の特徴は、真面目なものから面白いものまで幅広くあります。チャンネル開設は無料でできるので、試しに広報動画をアップロードしてみても良いでしょう。
事例として、愛知県警察の採用広報動画が挙げられます。動画は現役の警察官にやりがいや志望動機などインタビューしています。採用動画で必ず聞かれる志望動機を現役警察官が答えているので、面接の想定回答の候補として就職活動の参考になるでしょう。
YouTube広告について詳しく知りたい方は下記記事をご参照ください。
関連記事：YouTube広告の事例を紹介！広告の種類や成功ポイントも解説！
プレスリリースで発信
プレスリリースで広報動画を活用すると、メディアやステークホルダー（株主・経営者など利害関係者）に対して、新しい商品やサービス、新規事業の開始について情報発信できます。プレスリリースすると、ニュースメディアなどに取り上げられる可能性があり、数多くの人に認知してもらいやすいです。
さらにメディアに掲載されると、広告費をかけずに多くの人に認知してもらえます。大手メディアになるほど影響力が強く、プレスリリース記事の閲覧数をアップさせられる可能性があります。
事例として、小林製薬株式会社の2022年春の新製品発表が挙げられます。簡単な説明を動画とプレスリリースの文章で行い、商品のこだわりを開発者自らが発表。使い方も紹介しているので、商品への興味促進や購入意欲増進の効果が期待できます。
画像引用：小林製薬
広報動画を作成する際の5つのポイント
広報動画の各活用方法や事例を見て自社でも広報動画を作ろうとしても、知っておくべき注意点を把握しないと、認知度アップや問い合わせ獲得などの効果が期待できません。
最低限知っておくべき広報動画作成のポイントを見ていきましょう。
ターゲット・動画制作の目的を明確にする
ターゲットや目的が明確になっていない動画は、伝えたいことが曖昧になりやすく、誰に何を伝えたいのかわからなくなります。
例えば、中途採用で企業の会社概要や事業内容を知りたいという求職者をターゲットにしているのに、広報動画の内容が社員の休日の過ごし方をインタビューする懇親会向け動画を作って配信してしまうと、ターゲットとする視聴者と会社の間でズレが生じます。
動画を配信する媒体を決める
当然ですが広報動画を作成しても、配信する媒体がなければ公開できません。また、YouTubeやTwitterなどのSNS、デジタルサイネージ、テレビCM、自社サイトなど、媒体ごとに視聴者層が異なります。タクシーのサイネージは主にサラリーマンの視聴者層が多く、TikTokなら10～20代の若年層が主な視聴者層です。そのため、媒体に適した広報動画制作をしなければなりません。
さらに、媒体によって公開されている動画の特徴が異なります。例えば、エンタメ系であればInstagramやTwitterなどのSNSが向いています。新商品・サービスの紹介であれば、プレスリリースやWebサイトなどが適していたりします。媒体の特徴に合わない動画だと、閲覧回数が伸びない可能性があります。
共感を得られるストーリーを含める
広報動画のメリットは、商品やサービスのストーリーを伝えられることです。ストーリー性を含めることで、商品やサービスが誕生するまでの背景を理解しやすくなり、視聴者は商品・サービスに関心を持ち、感情移入しやすくなるでしょう。その結果、ユーザーが商品・サービスにより強く興味をもって購入する可能性があります。
例えば、開発者の商品やサービスにかける想い・熱意を含めると、ユーザーは感情を揺さぶられて共感しやすくなります。想いや熱意を感じてさらに企業や商品・開発者により興味を持ったユーザーは、サイトに訪問してくれたり購入してくれる可能性があるでしょう。
BGMや効果音の著作権を十分確認する
BGMや効果音の著作権を確認せずに使ってみたら、著作権を侵害することになります。
著作物を無断で使用すると、著作権法の侵害となり、10年以下の懲役または1000万円以下の罰金が課せられます。
使用する際は必ず確認を取ってからにしましょう。BGMや効果音など音楽の著作権は、JASRAC作品検索J-WIDで確認可能。音楽を利用する際は、権利者やJASRACに利用許諾申請をすることで使えます。
引用元：公益社団法人著作権情報センター
動画冒頭で惹きつけられる内容にする
ユーザーは冒頭の5秒で、動画が自分にとって有益か判断します。せっかく長時間かけて作成した動画を、最初のたった数秒見られただけで離脱されることは避けたいでしょう。
できる限り視聴者の興味を惹きつけられる冒頭を作成してみてください。冒頭には、視聴者が親しみやすいオープニングを入れることが効果的です。例として、豊富なイラストにサスペンス映画の予告動画で使われる躍動感あるBGMを活用すると、より興味を持ってもらいやすくなります。
オープニング映像の事例・作り方をご覧になりたい方は、下記の記事を参照ください。
関連記事：かっこいいオープニング映像の事例・作り方を丁寧に解説！【初心者向け】
広報動画まとめ
広報動画は企業の認知度を上げたり、幅広い年代の人でも閲覧しやすかったりする動画です。会社の認知度を広めたり、商品・サービスが開発されたストーリーを伝えられたりするメリットがあります。
さらに広報動画には様々な種類があるので、目的に合ったものを選択することがユーザーに効果的です。
一度広報動画を作成してしまえば、Webサイトへの掲載や展示会への転用が可能です。SNSでも拡散されやすく、コストパフォーマンスに優れています。
しかし、いきなり広報動画を作ろうと思っても、何から始めたら良いかわからない方もいるでしょう。そのような方には、動画幹事への相談がおすすめです。
※広報動画の制作をお考えの方は、動画幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料は一切かかりません。
コンサルタントのご紹介
岩田
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