動画制作の見積書の見方をプロが教えます。見積もりを安く抑えるポイントも解説【2024年最新版】

動画制作の見積書の見方をプロが教えます。見積もりを安く抑えるポイントも解説!

「動画制作の見積書が高いか安いか判断できない」
「制作会社によって見積もり金額が大きく違うのはなぜ?」
「見積書の詳しい内訳を判別できるようにしたい」

動画制作を依頼し、見積書の金額に驚くのはよくあること。それが高いのか相場通りなのか?判断できず依頼に困ります。また、複数の会社の見積書を比較したとき、金額が違いすぎて正解を選べないことも珍しくありません。

そこで本記事では動画制作のプロに聞いた見積書の内訳、金額の判断方法を解説します。さらに、以下のお得情報も追記しました。

・動画制作の見積もりを安くするポイント
・見積書を見るときに注意すべきポイント

見積書の見方を理解し、きちんと意図や課題を汲んだ見積もりになっているかを判断しましょう。

※動画制作を依頼したいが選び方がわからない!という方は動画幹事にご相談ください。
あなたの要件を丁寧にヒアリングし、最適な制作会社をご紹介します。

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目次
  1. 1. 動画制作の見積書の価格・料金の決まり方
    1. 1-1. 見積書は企画費+人件費+諸経費
  2. 2. 動画制作会社の見積書の項目
    1. 2-1. 企画費
    2. 2-2. 人件費
    3. 2-3. 諸経費
  3. 3. 動画制作の見積もりを安くするポイント
    1. 3-1. 参考動画を用意する
    2. 3-2. 伝えたいメッセージと資料を用意しておく
    3. 3-3. メッセージを絞る
    4. 3-4. 天候に左右されない撮影にする
    5. 3-5. キャストを用意する
    6. 3-6. 撮影が必要な部分を削る
  4. 4. 動画制作の見積書で注意しておくべきポイント
    1. 4-1. 分からない箇所は必ず質問する
    2. 4-2. IP・使用権のチェックをする
    3. 4-3. 素材周りをどうするか確認する
  5. 5. 【まとめ】動画制作の見積りを安く抑えるために
    1. 5-1. 動画制作をプロに依頼したいという方へ

動画制作の見積書の価格・料金の決まり方

見積書は企画費+人件費+諸経費

動画制作の見積もりの内訳

動画制作の見積りは大きく分類すると企画費+人件費+諸経費(機材や場所代など)の3つの合算で決まります。企画費は動画の台本作成や制作の進行管理費など。人件費は制作スタッフやキャストの費用、諸経費は機材やスタジオのレンタル代などの費用です。実写動画とアニメ動画によっても見積もりの中身は変わり、以下のような特徴があります。

実写:キャスト、ロケーション、機材によって見積もり金額が大きく変わる
アニメ:7種類ある表現方法で見積もり費用が左右される

目安として以下の表が動画制作の費用になります。
※リンクをクリックすると各動画の相場の記事に移動します。ぜひ参考にしてください。

動画の目的

費用の目安(動画1本の制作費用)

商品・サービス紹介

10万円〜200万円以上

会社・店舗・学校紹介

10万円〜200万円以上

採用・リクルート動画

10万円〜200万円以上

セミナー・イベント動画

5万円〜50万円以上

インタビュー動画

5万円〜40万円

アニメーション動画

10万円〜300万円以上

YouTube動画(編集のみ)

5,000円〜50万円

ドローン空撮動画

10万円〜30万円

テレビCM

100万円〜500万円以上

依頼する上での注意点などが分かるので、依頼前には下記の記事も確認しておいてください。

関連記事動画制作の相場・料金を徹底解説!費用を抑えるコツも紹介!

見積書を出されるタイミング

見積書を出されるまでの流れ

見積書は最初に制作会社に問い合わせたあと、動画の目的や予算などをヒアリングした上で、提案書(動画の大まかな流れ・ストーリーなど)と一緒に出されます。上の図に「依頼準備」とあるように、見積書・提案書をもらうためには、依頼する側も「10の準備」が重要です。

逆に何も用意せずに制作会社に依頼すると、曖昧な見積書・提案書が出てくるので注意。依頼前には下記の記事を読んでおいてください。

関連記事:動画制作の依頼に必要な10の準備リストをプロが解説

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動画制作会社の見積書の項目

動画制作会社の見積書

ここから動画制作の見積書の内訳を、「企画費」「人件費」「諸経費」の3つに分けて解説します。上が動画幹事で作成した見積書の見本ですが、フォーマットや項目名の表記は制作会社によって異なります。見積書の例は実写動画で撮影がある場合を想定しています。

企画費

企画費

金額の目安:2万円〜50万円以上

企画費は動画の台本作成や、制作スタッフやスケージュールなどの進行管理に関する費用です。主に映像ディレクターやプロデューサーが担当します。

プロデューサー:動画制作のプロジェクトの予算、進行を管理する
ディレクター:動画制作の全体の演出を指揮する

企画構成費

主に動画制作の企画(ターゲット設定や演出方法など)を決める費用です。また、制作スタッフ、機材などを選定し、全員に共有するためのスケジュール(香盤表)、スタッフのプロフィールなどの資料を作成する費用も含まれます。

企画の進行はプロデューサーが担当することが多く、クライアントと打ち合わせを行う費用、台本や香盤表などの修正を行う場合の費用も含まれます。構想をよく練る必要がある動画は、打合せや調整などに多くの時間を割くため、企画構成費が高くなります。

ディレクション費

ディレクターの人件費です。クライアントとの企画・台本の打合せ、撮影などの準備、現場での指揮など映像全体の演出を担当します。ディレクション費は案件の20〜30%で計算される場合も多いです。

また、動画のシナリオ台本、絵コンテ(役者やキャラの動き・背景、尺、効果音などを細かく記した指示書)の作成も基本的にはディレクターの担当。バズを狙った動画やテレビCMなどの大きなプロジェクトでは、スキルのある熟練の映像ディレクターが起用されることが多く、その分ディレクション費が高くなります。

目安としてディレクション費が20万円を超えていれば、経験とスキルのある熟練ディレクターを起用していると考えていいでしょう。

企画費の差異

企画費の目安は2万円〜50万円以上です。最も安い金額は、過去のテンプレートに沿って動画を作るだけの場合オリジナルの台本作成や下調べなどが必要なく、制作会社の持っている素材や過去の動画に沿って制作するため費用が安くなります。企画費を安く抑えたい場合は、テンプレを使った動画になると理解しておきましょう。

逆に高額な企画費は、動画の企画を考えるために市場分析、競合調査を「リサーチャー」と呼ばれるスタッフが行い、オリジナルの台本も作り込むなど、大掛かりなプロジェクトになる場合。クライアントとの打ち合わせや、企画の修正も入念に行います。

後ほど詳しく説明しますが、制作会社に提出する自社のサービスの資料や競合調査の資料、テンプレとして使える参考動画を用意しておくと、この部分の経費を節約できます。

人件費

人件費

金額の目安:5万〜300万円以上

人件費はキャスト&スタッフの費用です。制作スタッフの人数やスキル×工数(制作期間)+役者・モデル(実写の場合)の合算になります。実写とアニメではスタッフが異なり、以下がそれぞれ最低限必要な人員です。企画の段階で必要なキャストを選定する費用も基本的に「キャスト費」に含まれることが多いです。

実写:ディレクター、カメラマン、キャスト(実写)、編集者、ナレーター
アニメ:ディレクター、イラストレーター、アニメーター、ナレーター

役者・モデル費

相場:5万円〜/本

実写動画に出演するキャスト(役者やモデル)の出演料です。1日いくらのような工数計算ではなく、動画1本いくらで出演料を計算することが多いです。

プロの役者は商品や企業、サービス紹介動画、インタビュー動画などで起用されることが多く、素人の出演者に比べて動画のクオリティが格段に上がります。短い動画であっても素人がいざカメラを向けられると緊張して表情や話し方が硬くなり、何テイクやってもOKが出ず撮影時間内に収まらなくなるケースは珍しくありません。

事務所や劇団に所属しているプロの役者を使う場合は5万円前後/本が相場。有名タレントのギャラになると何千万円と天井知らず。大掛かりな撮影を行う動画では、オーディションでキャストを選ぶこともあります。

カメラマン費(撮影費)

カメラマン:約8万〜15万円 / 日
アシスタント:約3万円 / 日

撮影時のカメラマンの人件費です。カメラマンは、1日いくらなど実稼働で費用が計算されることが多く、相場は約8万〜15万円 / 日。扱うカメラの種類や技量によって費用が高くなります。

小型のハンディカメラで撮影できる場合もあれば、肩に担ぐようなサイズの「ENGカメラ(高画質の動画用カメラ)」を使用する場合もあり、その分カメラマンの技術費は高くなります。

基本的に50万円以上の実写動画はカメラ2台+カメラアシスタントで撮影するケースがほとんど。カメラアシスタントは、機材のセッティングや撮影現場の調整、出演者の管理など、メインのカメラマンの補助を行うことが役割で、相場は約3万円 / 日。カメラマン費は見積書では「撮影費」とされ、他のスタッフと一括りで算出されることが多いでしょう。

編集費

金額の目安:5,000円〜50万円以上

映像編集を行う編集マンの人件費です。工数ベースで金額が決まり、編集マン×編集期間が編集費であり、動画の尺が長いほど編集時間が増えて高くなります

基本的に編集方法は制作会社でフォーマット化されており、以下のようなパターンだけの編集は金額が安くなる傾向にあります。

・動画内の字幕(テロップ)
・簡単なSE(効果音)の挿入
・画像・イラストの挿入

1本5,000円の編集費は動画を大量生産するYouTube動画に多いです。逆に、オリジナルのグラフィック作成(文字・写真・イラスト・図などのデータ)、2D、3Dなどの特殊な加工をする凝った動画は、編集費が50万円以上かかる場合がほとんどです。

ナレーション費

金額の目安:約5万円/本

動画のナレーターの人件費です。目安は1本5万円ほどですが、ナレーターの実績やネームバリューによって金額が変わります。制作会社によっては原稿〇〇字で〇〇万円のような文字数、もしくは1時間〇〇万円の収録時間毎などの料金設定があり、依頼するナレーターの所属事務所や手配会社によって異なります。

また、費用を抑えた動画はナレーターを起用せず、編集マンが編集作業のときに声を吹き込むケースもあります。

照明・スタイリスト・メイク費

照明:約8万円 / 日
スタイリスト:約5万円 / 日
フードスタイリスト:約5万円 / 日
ヘアメイク:約5万円 / 日

撮影によっては照明技術者(エンジニア)が入るケースもあります。理由は以下の通り。

・映像の画質が上がる
・キャストの印象が好くなる
・天候が悪い日でもきれいに映る

光の量を増やすことでカメラの感度を低くすることができ、ノイズが入らないので画質が上がります。暗い部屋より、明るい部屋の方がキレイに撮れるのと原理は同じ。また、屋外撮影時の天候が悪い場合も照明が必要で、晴れのときと遜色ない画質に近づけます。また、キャストにライトを当てることで影のないくっきりとした顔を撮影でき、キャストの印象が好くなります。

スタイリストは出演者の衣装を整える担当で、ヘアメイクは化粧と髪型を整えることが主な仕事。衣装やメイクは出演者が自前で用意する場合がありますが、プロのコーディネートとは技量が違うので、動画の印象が大きく変わります。

そして料理を紹介する場合は基本、フードスタイリスト(料理やテーブルセッティングなどの演出を手がける人)が必要と考えてください。料理は撮影が難しく、魅せる映像を撮るためにはフードスタイリストが必要になります。

照明・スタイリスト・メイク費も見積書ではカメラマンとが合わせた「撮影費」に含まれることが多いです。

グラフィック作成費(アニメ動画)

金額の目安:1分の動画で10万円、1カット約8,000円〜

アニメーション動画におけるイラストレーターの人件費です。動画の中で使用するイラストやグラフィックを制作します。

イラストレーターは最初に「キャラクター」「背景」「いくつかの場面」を描き、クライアントが確認した上で、アニメの世界観やテイストに問題なければすべてのイラストを描いていきます。

アニメーション制作(編集費)

金額の目安:20,000円〜

アニメーションにおける編集を行う費用です。アニメ動画では編集作業のことをアニメーション制作と呼び、アニメーターが主にコンピューターを使用して膨大な数のイラストを動かして滑らかな動きにします。編集工程の中で最も時間のかかる作業であり、アニメのクオリティを大きく左右する工程です。

クオリティを重視する場合は、テレビアニメの経験があるアニメーターを起用するなど、費用は高くなります。

また、費用を抑えた動画ではアニメーターがナレーションも担当し、先に声を吹き込んでからイラストを当てはめていきます。

人件費の差異

人件費は5万〜300万円以上と、見積書の中で金額の振り幅が大きい費用です。最安はセミナー撮影の動画において、カメラマンと編集者の2人だけで済むパターン。音楽やナレーション、資料の差し込みなどがなければ切ってつなげる編集だけなので、5万円ほどで済みます。

最も高いパターンは有名タレントを起用する場合。全国放送のテレビCMで使うような有名タレントを起用すると1本1,000万円以上かかる場合もあります。

人件費は制作会社によっても大きな料金幅が出やすい部分。見積書の金額が高い場合は、「どんなスタッフが関わっているのか?」「どれくらいの工数を想定しているのか?」を制作会社とよく相談しましょう。

諸経費

諸経費

最後は諸経費です。諸経費は種類が多く、細かく挙げれば大道具や小道具などの美術費、ロケ弁当の費用など無数にあります。ここでは代表的な諸経費を解説します。動画の内容によって必要な機材は変わりますが、制作会社によって金額の差異が出にくい部分です。

撮影機材費

主にカメラ、音声、照明などの撮影機材にかかる費用です。カメラはハンディカメラのような軽いものから、高画質に撮るためのENGカメラ、デジタルシネマカメラなどのスペックよっても金額が変わります。

照明機材も「白熱球」「蛍光灯」「LED」など屋外や屋内など撮影によっても使い分け、値段も変わります。音声にこだわる場合、遠くの音を拾うためのガンマイクやワイヤレスマイク、ピンマイクなど高性能な機材を使うほど金額も上がります。

撮影に必要な機材は種類が多いため、見積書には「撮影機材費」と一括りで書かれることがほとんど。金額が高ければ、詳しい内訳を聞きましょう。

また、主な撮影機材の他に、移動用のクレーンやレール、ドローンを飛ばす場合などは追加費用がかかります。ドローンやレールのレンタル費用は1日で約15万円ほど。これらの特殊な機材は制作会社によっては見積書に「特機費」と書き、撮影機材費と別にする場合もあります。

その他、機材を撮影場所まで運搬する社用車・レンタカーなどの車両費用を「車両費」と見積書に書くケースもあります。

ロケ地使用費・スタジオ費

実写の撮影で店舗や学校や会社、スタジオなどの施設を借りる際にかかる使用料です。また、ロケ地の下見にロケハン(ロケーション・ハンティング)を行う場合は、ディレクターやカメラマンの人件費、交通費や宿泊費なども加算されることがあります。

音響効果費

金額の目安:数万円〜数十万円

映像に合わせて挿入する音楽の購入・使用料、またはオリジナル楽曲制作に要する費用です。音楽は動画の印象を大きく左右する工程であり、著作権フリーの音源を購入する場合や、JASRACに音楽の著作権料を支払う場合もあります。音響効果専門の会社にオリジナル音楽を依頼すると数万円〜数十万円追加で費用がかかります。

MA費(MAスタジオ費)

金額の目安:約10万円/日

MAは音入れと呼ばれる作業で、編集作業時に効果音やナレーションを入れる人件費です。スタジオを借りて本格的なナレーション収録やBGM、効果音を挿入する場合は、「MAスタジオ費」と書かれることが多く、収録スタジオのレンタル費とエンジニアの費用が該当します。MAスタジオ費の相場は約10万円 / 日で、制作会社によっては1時間いくらと時間換算の場合もあります。

マスターデータ作成費

金額の目安:1万〜5万円

DVDやBlu-rayを複製する際に必要な「マスターデータ」を作成するための費用です。動画の長さによっても値段が変動し、1万〜5万円が相場になります。

以上が見積書の中身です。動画がどのように作られるのか流れも一緒に把握しておくと、見積書の内訳がイメージしやすくなります。依頼前には下記の記事にも目を通しておいてください。

関連記事プロが解説する動画制作の流れ!スケジュール・進め方まで【初心者向け】

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動画制作の見積もりを安くするポイント

見積もりを安くする6つのポイント

ここまでの説明で動画制作には数多くの費用がかかることが理解できたと思います。そこで、動画制作の見積もりを安く6つのポイントを解説します。工夫次第では動画のクオリティを維持しながらも費用を安く抑えることは可能です。説明した見積書の中で、以下の2点を探してみましょう。

・自社で用意できる部分
・制作工程で省略できる部分

参考動画を用意する

参考動画を用意することで、企画費を抑えることができます。作りたい動画のイメージに近い事例を探しておくと、台本作成や下調べなどにかかる費用を抑えられるため、企画構成費やディレクション費を抑えることができます。依頼する制作会社の中で適切な事例がなくても、YouTubeなどで動画を探して参考になる動画を用意しましょう。

伝えたいメッセージと資料を用意しておく

絵コンテや脚本は専門知識や経験が要るため自社で用意することは難しいですが、動画で伝えたいメッセージやは用意しておきましょう。制作会社も動画の方向性が決めやすくなります。

また、制作会社が市場調査や競合調査をしなくていいよう、詳しい資料を用意しておくことでも費用を抑えられます。

メッセージを絞る

動画は長くなればなるほど必要な機材や人件費がかかります。アニメーション動画では時間が長くなるほど描く絵の枚数もアニメーションの工数も増えるため、長さによって金額が左右されやすいジャンル。

費用を抑えたい場合は、動画の長さは30秒以内が理想。動画を短くするためには、メッセージを少なくすること(できれば1つに絞る)が鉄板です。あれもこれもと盛り込むのではなく、メッセージは絞るようにしましょう。動画で入れられるメッセージ数は決まっており、下記を目安にしてください。

・30秒前後の動画→メッセージは1つか2つ
・60秒以上の動画→メッセージは3つ

天候に左右されない撮影にする

屋外撮影の場合、雨や風など天候によっては撮影が延びてしまう場合があります。そのため、企画段階で晴版、雨版の2つを想定する場合があり、そのための機材や準備などで制作費が増えます。はじめから屋内撮影にする、もしくは屋外でも天候に左右されない撮影に企画することで、費用を安く抑えられます。

キャストを用意する

出演者を社員にするなど、自社でキャストを調達できないか検討してみてください。キャストを自社で用意すれば出演料を削れる上に、イメージにあった演者を探してくる手間やオーディションなどの費用も減らせます。

撮影が必要な部分を削る

実写動画で最も費用を左右するのが「撮影」です。この部分を削ることで予算は抑えられます。1日撮影→半日撮影にする、撮影予定だった部分を既存の写真を使う、ナレーションで説明するなどすることで費用が抑えられます。

また、場合によっては市販されている映像素材を購入することも一手。
映像をすべてイチから制作しなければいけないと考える必要はなく、一定のクオリティを維持しながら費用を抑えることも可能です。撮影の部分を削りたい場合は、購入できる素材がないか制作会社と相談してみましょう。

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動画制作の見積書で注意しておくべきポイント

見積書で注意すべきポイント

最後に、見積書を確認するときに注意すべきポイントを3つ説明します。動画制作の失敗でよくあるのは「追加費用がかかってしまうこと」「あとから考えると費用を抑えることができた」など。そのようなミスがないよう、3つのポイントに注意しましょう。

分からない箇所は必ず質問する

当然のことですが、不明な箇所が少しでもあれば質問してください。見積書の費用では聞いたことのない専門用語が多く使われているでしょう。そのまま放置して「実は必要なかった」「余計な経費がかかってしまった」「他の部分に予算をかければ良かった」と悔やんでも後の祭り。

良い制作会社は丁寧に分かりやすく説明してくれるので、遠慮せずに質問しましょう。

IP・使用権のチェックをする

IP(知的財産)・使用権に関しては契約書や見積書(備考欄も)をしっかりチェックしてください。例えばアニメ動画の場合はイラストレーターの権利に注意が必要です。イラストの使用権が制作する動画に限定されることが多く、他のLPページなどに利用しようと考えている場合や、グッズ化する場合などは追加で権利料を払う可能性があります。

実写動画の場合はキャストの契約期間に注意してください。映像を使えるは1年など限定的なのか?半永久的に公開していい買い切りなのか?など確認が必要です。また、自社の社員を使う場合でも「退職したから使わないで欲しい」など、あとから揉めるケースがあります。出演者の映像を使える期間は事前に確認しましょう。

素材周りをどうするか確認する

見積書では、動画で使う「音響効果費」や「ナレーション費」が書かれておらず、「編集費」と一緒にされている場合があります。見積書に動画の素材に関する記載がない場合、追加料金が発生する可能性があり、BGMの素材は買うのか?オリジナルで制作するのかなどの素材費は確認しておきましょう。

工程ごとの金額を出してもらえるか依頼しよう 見積書は基本的に単価と数量の合計金額しか書かれていませんが、工程ごとの金額を書いてもらえるか聞いてみましょう。各スタッフがどれくらいの日数で動くか分かると、省略できる部分も見つけやすく、費用を抑えることもができます。

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【まとめ】動画制作の見積りを安く抑えるために

以上、動画制作における見積書の見方、安く抑えるポイントを解説してきました。1本の動画を作るのに多くの人員や機材が必要であることが理解できたでしょう。その分、細分化して見積書を書くことは難しく、簡略化して提出されることがほとんど。

制作会社がクライアントの意図や課題を理解してくれているかは見積もりに表れます。その見積書を見て適切な制作会社を選ぶために、本記事で解説したポイントを活用ください。見積書を理解して自社で用意できる部分を探すことで、費用も抑えることもできます。

動画制作会社の選び方について解説した記事もありますでの、合わせてご覧ください。
関連記事:プロが教える動画・映像制作会社の選び方・比較のためのチェックリスト

動画制作をプロに依頼したいという方へ

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