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動画・映像制作の
費用・料金相場
【相場早見表・事例つき】

動画制作に関する相場や料金を網羅!商品・サービス紹介、企業・学校・店舗PR、YouTube、アニメ動画などを目的別に相場情報をまとめました。

各記事には、相場早見表や実際の制作会社の料金事例も掲載。動画制作を依頼する際の注意点や制作費を安くする方法などのお役立ち情報も解説しています。

動画・映像制作の
相場のポイント

動画制作の費用は「目的」×「長さ」×「演出」がポイント

映像制作の相場は、まず「目的」が軸になります。例えば何か新商品をリリースした場合、主に次の2つの目的があるでしょう。

・動画で商品の認知を増やしたい
・動画から直接、購入につなげたい

前者の場合であれば、商品の概要を説明する・商品名を訴求する構成が王道。後者であれば商品のメリットを丁寧に説明する必要があるため、前者に比べて動画の長さ(尺)は増える傾向にあります。配信する媒体によって動画の適正な長さも変わります(SNSは基本的に15秒以内と短め)。目的、長さが決まったあとは演出(クオリティ)によって費用が決定していきます。

・素材を自社で用意し、テンプレートに沿って作る
→10〜30万円

・オリジナリティを加え、少し凝った表現にする
→30〜80万円

・完全オリジナルのクオリティの高い動画にする
→80〜200万円以上

このように動画制作の費用・相場は「目的」×「長さ(尺)」×「演出(クオリティ)」によって左右されます。そのため、以上の3点を依頼前に決めておくと制作会社とのやり取りがスムーズになります。

適正な費用か見極めるために「見積書」の見方を理解しよう

不要な経費、追加費用がないようにする

制作会社に問い合わせをしたあと、予算や目的などを聞いて「見積書」を出されます。しかし、見積もり金額が高いのか相場通りなのか?素人には判断できず困る方も多いです。

動画が完成してから「これは必要なかった」「もっと安くできた」と後悔するのはよくあること。また、見積書が曖昧なために、映像制作が始まったあとで「追加費用」が発生する可能性もあります。これは専門用語などの分からない部分を質問せず見積書を鵜呑みにしてしまうことが原因の一つ。そのようなトラブルを未然に防ぐため、見積書の基礎知識を理解しておきましょう。

動画制作の費用は「企画費」「人件費」「諸経費」の3つ

動画制作の見積りは大きく分類すると企画費+人件費+諸経費の3つの合算で決まります。

・企画費:動画の台本作成や制作の進行管理費など
・人件費:制作スタッフやキャストの費用
・諸経費:機材やスタジオのレンタル代など

諸経費は制作会社による金額の差異が少ないですが、企画費と人件費は大きく違う見積もりになる場合があります。特に人件費は制作会社によっても大きな料金幅が出やすい部分。見積書の金額が高い場合は、「どんなスタッフが関わっているのか?」「どれくらいの工数を想定しているのか?」などを制作会社とよく相談しましょう。

見積書の項目や確認する際の注意点などは下記を参考にしてください。

関連記事:動画制作の見積書の見方をプロが教えます。見積もりを安く抑えるポイントも解説!

動画・映像制作を安く抑える方法

事前準備がキーポイント

動画制作の費用を安く抑えたい場合は、「事前の準備をしっかりしておく」ことが最も効果的です。依頼時に要件がしっかり定まっていない場合、制作会社は高めに見積もり金額を設定します。

実際に案件が始まってから、追加の対応や要件の変更を想定して「バッファ(ゆとり)」を取っておくためです。逆に要件がしっかり決まっていれば「ここはしっかり準備してくれるクライアントだ」と印象もよく、制作会社の担当者もスムーズに動いてくれるようになります。

(当たり前のことなのですが、要件が決まっていないケースが業界的に本当に多く、ここだけで他のクライアントと差別化を図れます。)

知識がなくても「動画の目的」「ターゲット」「予算・納期」「配信媒体」など、できる範囲で準備しておくことが重要です。

「参考動画」は必ず用意する

動画制作を依頼する際の鉄則が「イメージに近い動画の事例を探しておく」ことです。過去の事例から「〇〇に近い動画を作ってください」と伝えると、制作会社も動画の想定がしやすく、見積もりもより正確に出てきます。台本作成や下調べなどにかかる費用を抑えられるため、制作費も安くすることにつながります。依頼する制作会社の中で適切な事例がなくても、YouTubeなどで探して参考になる動画を用意しましょう。

ただし、日頃見ているテレビCMや映画のシーンなどを基準にしてしまうのはNGです。数秒の動画なら数十万円で制作できると勘違いして依頼するケースがありますが、数百万円以上かかることがほとんど。事例は制作会社が過去に制作したものや、他の制作会社の実績動画を用いて「この動画のイメージに近いものができますか?予算はいくらですか?」と相談してください。

そのほか、動画制作を依頼する前に必要な準備は下記を参考にしてください。

関連記事:動画制作の依頼に必要な10の準備リストをプロが解説

心配な場合は、相見積もりやセカンドオピニオンをとってみよう

もし制作会社から提出された見積書が高いのか安いのか心配な場合は「相見積もり」や「セカンドオピニン」を取ることをオススメします。

相見積もりは2〜3社取れば十分です。逆に数が多すぎると対応に時間が取られてしまいます。
セカンドオピニオンは、知識やノウハウのある知人や同僚に相談してみるのが良いでしょう。
そういった方がいない場合、動画幹事にご相談いただければセカンドオピニオンをお伝えすることも可能です。

特に知識がない場合は、1社だけの情報を鵜呑みにしてしまうのは危険です。面倒くさがらず、2社には会うようにしてみましょう。